2019年12月18日

  • 安全運転指導
  • MR
  • 総務

安全運転研修の効果が見えない・・・指導の効果を高めるための鉄則とは

定期的に安全運転研修を行っているのに、社用車の事故がなかなか減らない――。そんな状況を打開するためには、ドライバーが事故リスクを自分ごと化する取り組みが必要です。では、具体的にどのような方法が有効なのでしょうか?本記事では、5つの安全運転指導方法を比較しつつ、事故削減につながるポイントを解説します。

【目次】

■各種安全運転指導方法のメリット・デメリット
 ①集合講座・安全指導研修
 ②eラーニング研修
 ③現場での運転指導
 ④専門家による実技教習
 ⑤運行管理サービスを活用した「指導の個別化」
■管理者が継続できる安全運転指導を

各種安全運転指導方法のメリット・デメリット

飲酒運転や携帯電話など時代の流れとともに道路交通法の罰則強化も厳しくなり、企業の安全運転指導に求められるポイントも変化してきています。しかし、インターネットや運転シミュレーターなど今の時代の指導方法が優れているかというと決してそうではありません。あくまでも、「自社の現状や予算感に照らすとどうか」「本当に事故防止につながるのか」といった現実的な視点から、各方法を比較検討することが大切です。

今回は5つの方法を題材に、それぞれのメリット・デメリットを見ていきましょう。

①集合講座・安全指導研修

最も多くの企業で行われている方法が、集合型の講義ではないでしょうか。この方法の主な利点は、対象者が揃って受講することによって、受講者間での共通認識を形成しやすい点です。

<メリット>
・受講者間での共通認識が図りやすい
・受講者が一同に介するため、一定の緊張感を維持しやすい

<デメリット>
・受講側、開催側の双方にスケジュール調整の負担がかかる
・会場費や遠方からの出張費といった金銭コストが発生する場合もある

②eラーニング研修

続いて、手軽さと効率性に秀でた「eラーニング」です。事業所が広く点在していたり、受講対象の人数が多かったりする場合に最適な手法といえます。

<メリット>
・時間や場所を問わず学習できる
・研修の品質を均一化できる(講師の違いによる指導力のバラツキが出ない)
・進捗、学習状況を可視化しやすい

<デメリット>
・個人での受講が中心となるため、モチベーションの維持が難しい
・実習や現場に則した題材を扱うことは難しい

③現場での運転指導

ベテランドライバーが横乗りしてマンツーマンで指導する方法は、特に物流業界で多く行われています。運転指導の効果を考える上でも、走行ルートを熟知した従業員がいる場合には大きなメリットを見出せるでしょう。

<メリット>
・日々の業務の中で実施できる
・実際に走行するルートで指導を受けられる
・日常的に使用している社用車で指導が受けられる

<デメリット>
・指導方法が属人的になりやすい(指導効果にバラつきが出る可能性が高い)
・OJTで行われるケースが多いため、網羅的な指導は難しい

④指導員による実技教習


教習所(自動車学校)が提供するサービスの中には、営業車が日々走行するルートを題材とした教習プランも存在します。事故を起こしやすい地点の対策を立てるなど、現場に重きを置いた運転指導を受けられる点が魅力的です。

<メリット>
・教習所の指導員から直接指導を受けられる
・実際に走行するルートで指導を受けられる
・個人ごとの改善点を洗い出せる
・社用車を使用した指導が可能なプランもある

<デメリット>
・実際に運転する必要があるため、人数が多い場合には効率性に欠ける
・実施する時間や場所の調整に手間がかかる

⑤運行管理サービスを活用した「指導の個別化」

最後にご紹介する方法が、安全運転指導を目的とした運行管理サービスの活用です。走行状況をリアルタイムに把握できたり、走行データを自動記録するといった機能を持つ運行管理・運行支援サービス。中には危険運転を可視化し、急ブレーキや危険挙動を検知すると音声やアラームで知らせてくれるものがあり、安全運転指導にも活用できます。

こういったサービスを活用する最大のメリットは、管理者は各ドライバーの癖や運転傾向を把握できるので、個人の課題に対して的確なアドバイスが行えることです。実は、指導というニュアンスではなく「日頃のコミュニケーション」でも十分な安全運転の意識付けができるのです。

<メリット>
・時間や場所を問わず日常業務で実施できるため、スケジュール調整は不要
・各ドライバーの危険挙動を可視化できる
・データやレポートを活用できるため、属人性を排除できる

<デメリット>
・受講者間での共通認識を形成したい場合などには不向き(例:法改正に伴う情報周知など)

管理者が継続できる安全運転指導を

各研修方法を比べて見ると、それぞれに一定のメリット・デメリットが存在することがわかります。では、「事故防止」という観点から考えると、最も重要視すべき点は何でしょうか。それは、「管理者が継続的に安全指導を行えるか」という点に尽きるといっても過言ではありません。事故防止のために様々な取り組みをしても業務負荷がかかりすぎては続きません。

また、いつの間にか安全運転指導を行うこと自体が目的になってしまっているケースもありますが、専門的な知識や理論を学んだり、安全運転を行う上での自身の癖や弱点を把握できたりしても、それらを「自分ごと化」して捉えた上で、現場の業務に生かせなければ事故は防止できないということを理解しておきましょう。

パイオニアが提供する業務用のクラウド型運行管理サービス「ビークルアシスト」では、カーナビやドライブレコーダーなど専用端末が運転状況を自動で記録しレポート化。急ハンドルや急減速といった、研修ではなかなか把握できない個人の癖なども見えてきます。

ドライバーが危険運転を行った際には、リアルタイムに管理者へメールで通知。「今日は少し急いでいたの?」など日常的なコミュニケ―ションで安全運転意識に働きかけることは有効です。管理者の業務負荷をかけずに継続しやすい安全運転指導が実現できます。ドライバーの立場からしても、記憶が鮮明なうちに「具体的に何を改善すればよいのか」を把握できると、感情的にも指摘を受け入れやすいはずです。

自分の運転は危険だと思っているドライバーはそうはいないはず。口頭で指導するだけではなかなかその意識は変わりません。運転状況をデータで可視化した「もう一歩踏み込んだ指導」を行うために、クラウド型の運行管理サービス「ビークルアシスト」をぜひご活用ください。