今年はコロナ感染拡大防止の観点から集合研修を実施しない企業も多く、「どう安全運転講習を行えばよいかわからない」という声を耳にします。しかし、集合研修が安全運転意識に及ぼす効果について、疑問を抱いている管理者の方も多いのではないでしょうか。変化が生まれる時は、取り組みそのものを見直すチャンスでもあります。本記事では、安全運転対策の見直しに有効な事故削減のためのアプローチについて、独自調査を基にまとめています。また、事故削減・事故防止に有効なソリューション「ビークルアシスト」の活用法についてもご紹介します。
■多くの企業が実施している集合研修は本当に効果があるか？ ■自分ごと化できる安全運転管理とは？ ■可視化させたデータの有効活用が事故削減につながる ■【事例】導入後、危険運転の回数が1/２に！ ■企業の実態に合わせた管理設定とフォローが継続性のカギ
当社が実施した調査（対象：社用車を持つ企業の社員400名）では、社員に対して安全運転教育を行っている企業は全体の過半数に上っており、「安全運転講習（集合研修）」が最も多い（27.5%）ことが明らかになりました。 このように、集合型の安全運転講習はオーソドックスな研修スタイルであるものの、その効果について疑問を抱いている管理者は少なくありません。一方で、研修を受講する側の社員はどのような意識を持っているのでしょうか。
前述の理由から、集合型研修を定期的に行っていても、研修を受けている従業員が「自分ごと化」して取り組んでいないようであれば、その効果は半減してしまいます。では、従業員が「自分ごと化」できる安全運転管理とはどのようなものでしょうか。
ここでポイントになるのは、「社内のヒヤリハットを把握すること」、そして「身近で発生したヒヤリハット事例のうち、事故になる可能性があったもの」を映像として他の従業員と共有することです。このポイントを踏まえると、必ずしも集合型研修でなくても目的は果たせることがわかります。身近で起こったヒヤリハット映像を活用した研修であれば、オフィスの自席や在宅でも行うことが可能になるでしょう。
そして、管理者の重要な役割は、これらのヒヤリハット事例を活用して、ヒヤリハット自体を減らしていくことといえます。では、継続的にヒヤリハットの発生を抑制するためには、どのような取り組みが有効なのでしょうか。今回はその一例として、事故防止ソリューション「ビークルアシスト」の活用例をご紹介します。
「3日前の運転は危なかったね」と指摘されても、「それって何のことだっけ？」と思うはず。つまり、もしも従業員が危険な運転をしてしまったならば、記憶が鮮明なうちに振り返りができる方が効果的なのです。
ビークルアシストには危険運転警告機能を搭載しているため、急ブレーキなど危険挙動を検知すると、対応端末がドライバーに音声、もしくはアラームで警告します。この仕組みによってドライバー自身は日々学習することができるため、管理者が都度指導する手間を省くことができ、継続的な安全運転意識の向上に繋げることができます。
2つ目のポイントは、管理者が従業員の危険運転を正確に把握することです。
ビークルアシストでは、ドライバーが危険運転をするとリアルタイムに管理者へメールで通知。管理者は即座に状況を把握することができます。実際にビークルアシストを導入した企業では、「徐々に通知が減ってきたことで効果を実感できた」、という声も聞かれます。
同時に、危険運転時の映像データはクラウドにアップロードされ、リアルタイムに管理者へ通知。ビークルアシストの一覧表示を活用すれば、場所や時間を把握したり、一日にまとめて映像データを確認したりする場合にも便利です。画像フォルダを分けて管理する手間もないため、スムーズに運用を続けることができます。個別指導での活用はもちろん、研修内容を自分ごと化してもらうために集合研修で活用することも有効です。
3つ目のポイントは、蓄積したデータを安全運転指導に活かすことです。
漠然と「安全運転を心がけましょう」と言われても、何をしてよいのかわかりづらいもの。また、根拠もなく自分の運転を注意されても、自分ごと化して受け止めづらいものですよね。だからこそ、安全運転指導は管理者の主観ではなく、客観的なデータを示すと指導される側も受け入れやすくなります。
ビークルアシストでは、組織ごと・ドライバーごとの運転評価を自動でコンサルティング。危険挙動の多い組織やドライバーを簡単に特定し、効果的な声がけに繋げることができます。また、指導ポイントを記載したレポートを自動作成するため、一歩踏み込んだ具体的な安全運転指導が可能になります。
前述のように、ビークルアシストでは危険挙動を可視化し、研修や指導の際に活用することが可能です。そして、これらのようにデータを可視化することにこそ、事故削減を実現するためのヒントが隠されています。 交通安全コンサルタントとして著名な上西一美氏（株式会社ディ・クリエイト 代表取締役社長）は、「ちょっとくらいスピードを出していても大丈夫だった、ほんの一瞬だけ止まる一時停止でも事故に遭わなかった、そういった『良くない経験』でも、繰り返されると『ふつうのこと』になっていく」というドライバーの心理状況を指摘しています。 つまり、企業の管理者の立場としては、交通事故が起きていない状況にあっても、上記のような「潜在的事故」が発生していることを理解することが必要なのです。その上で、いわゆる”事故予備軍” に対して、いかにヒヤリハットが事故につながる危険な状況だったかを「自分ごと化」させることが鍵になります。 だからこそ、従来型の安全運転講習に加え、「ヒヤリハット映像の視聴」を行うなどして、運が悪ければ自分も事故を起こしていた、死角の存在や人の飛び出しを注意しなければ事故の加害者になっていた、と強く意識させることが大切です。
公共施設から注文住宅まで、地域の様々な建築物を手がけるある企業では、日々建築現場へと向かう車両に、パイオニアの通信型ドライブレコーダーを導入したことで危険運転回数が減少しました。ここでは、どのようにドライブレコーダーを活用し、事故削減・不安から解消されたのか、事例をご紹介します。 ＜導入前の課題＞ 建築業なので日々現場へ向かうために車は不可欠な中、これまで安全対策として、不必要な資材や工具などの過積載を毎月チェックしたり、安全運転記録シートを作成したり、安全運転を心がけるステッカーの貼り付けや「安全運転の誓い」カードの車内常備といった工夫をこらした対応をしてきましたが、依然交通事故は絶えませんでした。 大きな事故には至らずとも、社員が遭遇する「ヒヤリハット」自体を削減することはできず、どんなに工夫して安全運転管理対策を実施しても、管理者の不安が消えることはありませんでした。 ＜対策と効果＞ そこで万が一事故が発生した場合の対応に備えるとともに、できればドライバーの安全運転意識の向上を図りたいと思い、ドライブレコーダーを会社の車に設置。実際の運用を担当されている管理者の方は、危険挙動の通知メールが来たらチェックし、後でドライバーに状況などを確認するだけ。ヒヤリハットに繋がりかねない状況を映像や客観的な数字で可視化したことによって、確かな事故削減の効果を見出せるまでになりました。 ＜導入成果＞ 急減速や急ハンドルといった危険挙動の回数が以前に比べ半分以下に減少するなど、安全運転意識の向上を実現しており、導入から4ヶ月で危険挙動を半分以下にまで減少させることに成功しました。
こまで事例をご紹介しましたが、安全運転対策といっても、各社の業務内容や勤務形態、運用状況によって最適な取り組みは異なります。 事故防止対策に取り組んでいるものの、思うように成果に繋がっていない、と感じる管理者様は、ぜひご相談ください。オンラインでのデモンストレーションを交えたご説明も可能です。