• 安全運転指導
  • 総務

4月以降、新入社員の事故が不安…効果的な事故防止対策とは

新入社員を迎える準備をはじめる時期、社会人としての意識を高める各種研修の中でも、社用車を使用する企業では「安全運転研修」も重要です。新入社員赴任後1年間の事故率が極めて高い傾向にあるためです。そこで新入社員の事故を防止するにはどのような仕組みが必要なのか、その対策についてご紹介します。

【目次】

■新入社員が事故を起こす一番の原因とは?
■新入社員の安全運転を実現するためのポイント
  ①安全確認のポイントを知ってもらう
  ②運転に集中できる環境を整える
  ③周囲から見られていることを意識させる
■事故は誰にでも起こりうるものと「自分ごと化」する
■通信ドライブレコーダーを活用した事故防止の実現へ

新入社員が事故を起こす一番の原因とは?

事故の背景には、運転熟度によっても様々な要因があります。警察庁が公表しているデータ(交通事故の発生状況)を見てみると、20~24歳のドライバーが起こした交通事故の半数以上が安全運転義務に違反していることが読み取れます。

交通事故発生原因を法令違反別に見てみると、まず、「安全不確認」「わき見運転」といった項目が上位に位置していることがわかります。これらのデータから、新入社員の事故発生原因の多くは、「どこに危険が潜んでいるか、十分に把握できていないこと」にあると考えられるでしょう。つまり、運転経験が不足しているがゆえに、現場で求められる「危険予知能力」が身についていない傾向にあるのです。

同時に、社会人としての自覚やマナーがまだ不十分だからこそ、軽率な運転や不注意が事故を招いていると推測できます。つまり、交通安全規則の知識を伝えるだけでなく、軽率さをなくし、企業ドライバーとしてのマナーや自覚を身に着けてもらうための指導が必要です。

では、これらの点を踏まえると、どのような打ち手が考えられるのでしょうか。

新入社員の安全運転を実現するためのポイント

安全運転を継続させるには、経験不足を補うための配慮が大切です。具体的には、次に示す3つのポイントを押さえていきましょう。

① 安全確認のポイントを知ってもらう

1つ目は、死角の多い曲がり角や信号のない交差点など、事故が発生しやすい箇所での安全確認です。

はじめは、自社でよく走行するエリアを事例に学習できるとよいでしょう。さらに、それらの箇所で実際に発生した「ヒヤリハット」を共有すれば、危険を予知した安全な運転ができるはずです。これらの取り組みを「ヒヤリハットマップ」として集約し、危険箇所を可視化する取り組みも有効といわれています。

② 運転に集中できる環境を整える

2つ目は、運転時に他のことに気を取られるようなことがないような「環境づくり」です。

移動ルートの確認や業務進捗状況の報告、訪問先ごとの連絡事項の確認など、慣れないうちは特に車で出かけること自体に負荷がかかる業務になります。だからこそ、安全運転が疎かになってしまわないような配慮が求められます。

負荷を減らすためには、目的地まで的確に案内するカーナビの導入や、簡単に業務進捗を報告できる仕組みがおすすめです。新入社員にとって馴染みのあるメールやチャットといったツールの活用も考えられますが、運転中の操作にもつながるものは極力使用させない安全な運転を第一に考えた仕組みの導入が望まれます。

【関連記事】「事故ゼロ」実現のために、ドライバーが運転に集中できる環境づくりとは

③周囲から見られていることを意識させる

3つ目は、運転中にも周囲の目を意識する環境づくりです。

会社から離れ1人で運転していると、つい気持ちが緩んでしまう…というのはよく聞く話です。業務中の自動車事故は、会社に損害を与えるだけでなく、社会的な責任も問われるものだと認識させなければなりません。また、事故には至らなかったとしても危険な運転やマナーの悪さが、企業イメージを損ねることなど、企業ドライバーとしての自覚を意識づけることが大切です。

そのためには、上司や管理者は社有車で出かけている業務状況を確認できる仕組みを検討するとよいでしょう。最近では、位置情報をリアルタイムに把握でき、走行データを自動で記録する通信タイプのドライブレコーダーを活用するケースが増えています。ドライブレコーダーがあることで、一定の緊張感を保つ効果も期待できます。

事故は誰にでも起こりうるものと「自分ごと化」させる

こういった取り組みは一過性にするのではなく、継続的に実施して初めて効果を発揮します。さらに、取り組みが意味を持つのは、実際に「行動につなげられるか」にかかってきます。

前述した「ヒヤリハットの共有」についても、いかに「自分ごと化」して捉えているかどうか、によって大きく意味が異なります。「身近に起きた事例」を活用することで、他者の経験を自分に置き換えてヒヤリハットを体感することで学習させるのは効果があると言われています。

テレビや動画共有サイトでご覧になった経験がある方も多いかと思いますが、「実際の道路で起こった出来事の動画」は、視聴者に大きなインパクトを与えます。それらがいつも通る道路だとしたら、さらに緊張感を高めることができるでしょう。

そこで管理者の課題になってくるのが、ヒヤリハット動画をどうやって収集するかということです。ドライブレコーダーを設置しても、動画の収集やデータの管理といった多くの手間が発生するため、その実践は簡単ではありません。

だからこそ、シンプルで手間のかからない運用と、的確な安全運転指導につなげられるドライブレコーダーが求められます。

通信ドライブレコーダーを活用した事故防止の実現へ

パイオニアの通信ドライブレコーダーは、「シンプルで手間のかからない運用」と「事故防止のための安全運転指導」を強力にサポートします。

ドライブレコ―ダーが急ハンドル・急減速といった「危険挙動」を検知すると、その場で音声で警告。安全運転の同乗指導といった手間を省くことができ、危険運転を自ら学習するので安全運転意識を継続させる効果が期待できます。

加えて、危険運転時の動画や走行データはすぐにクラウドにアップロードされるため、ヒヤリハット動画の収集も手間なく管理者はいつでも状況を確認できるほか、業務進捗の把握にも活用できます。さらに運転評価を自動でレポート化するので、動画を活用した効果的な安全運転指導も可能になります。

事故を防ぐためには、今回ご紹介したようなポイントを押さえた上で、それらをいかに「自分ごと化」してもらうかが鍵となります。新入社員の場合は、社会経験が未熟だからこそ不安な気持ちを抱えている点を理解して、継続的に安全運転に取り組める環境づくりを進めましょう。