営業車などの社用車を保有する企業にとって、安全運転の徹底は最重要課題です。しかし多くの場合、その対策は安全運転講習会などにとどまっており、安全運転管理者の方は取り組みの有効性に確信が持てていないのではないでしょうか。このような背景を踏まえ、今回は、安全運転指導に有効な２つのポイントについてご紹介します。
■安全運転を定着させるための一般的な取り組み
・安全運転に関する取り組み例
・ヒヤリハットの周知徹底
■安全運転を定着させるための2つのポイント
・ポイント① ドライバーの運転特性を踏まえた指導
・ポイント② 実際の走行ルートに基づいた安全運転指導
■安全運転指導の自動化がもたらすメリット
車両管理者は日々、「どうドライバーの安全運転意識を向上させられるか」を模索していることと思います。しかし、日常業務に加えて安全運転指導を行うことは、非常に手間がかかるものです。また、それらの取り組みを継続することも簡単ではありません。
こうした中、安全運転を定着させるために、各社ではどのような取り組みが行われているのでしょうか。
最も一般的な「集合研修」では、専門の外部講師を招いたり、特定のテーマを題材としたグループディスカッションを行ったりすることが多いようです。実際の事故映像を視聴させるなどして、各ドライバーの安全意識を高める取り組みも行われています。
これらの取り組みは、受講者の特性や階層に応じて行うことで、その効果を高める工夫がなされています。例えば、新入社員や惹起者（じゃっきしゃ。交通事故・交通違反事故を起こした人、を指す）といった対象者別にカリキュラムを変更する、といった具合です。
この他には、教習所のドライバーを招いての実習や、運転シミュレータを用いた危険予知トレーニングなど、より実践に近いシーンを想定した取り組みが存在します。
参考資料：すぐに使える！社員の心をつかむ交通安全教育のアイデア7選 - 車両管理ならビークルアシスト｜パイオニア株式会社 (pioneer.jp)
より現場の業務に即した取り組みとしては、「ヒヤリハット報告書」や「ヒヤリハットマップ」の作成が挙げられます。
ヒヤリハット報告書とは、現場で起きる多くの「重大な事故にはつながらないアクシデント」の情報を収集したものです。収集した情報をまとめる際の形式は様々ですが、例えば次のような形で整理していきます。
・いつ （例：社用車で取引先に向かう途中）
・どこで （例：交差点、右カーブ）
・何をしたとき （例：発信、右折）
・どうなったか （例：バイクと接触しそうになった）
・原因 （例：前方不注意）
・対応策 （例：左折車を追い越してくるバイクに注意する）
この報告書の狙いは、具体的なシチュエーションを共有し、重大事故の未然防止を図ることにあります。
ヒヤリハットマップも、上記の報告書と目的は同様で、「ヒヤリハットが起こりうる危険な場所」を地図上に記したものとなります。こちらはヒヤリハットの履歴が地図上に可視化されるため、同様の走行ルートを通るドライバーに役立つものとなるでしょう。
こういった取り組みは、現場で発生したアクシデントを共有する意味では、一定の効果があると考えられます。しかし、各ドライバーが日常業務で運転する際の「傾向や癖」を踏まえた対策は難しいといえます。また、各社の状況によっては、「安全運転に対する一通りの取り組みは実施したけど、事故が減らない・・・」というケースも珍しくないはずです。
そこで検討したい方法が、次の2つのポイントを踏まえた取り組みです。
ドライバーの性格や運転特性によってそれぞれが抱えるリスクも異なります。例えば、急加減速が多いドライバーであれば、「時間を厳守するために焦りやすい性格」という傾向があります。他にも、急ハンドルが多いドライバーであれば、目的地までの道順を把握しきれていなかったり、そもそも経験が浅いため運転になれていなかったり、といった可能性が考えられます。
運転熟度や性格の違うドライバーに安全運転を徹底させるためには、まずはドライバーごとの運転特性を把握するための仕組みが欠かせません。
安全運転に必要なポイントを理解していても、それを実践できなければ安全運転には繋がりません。各ドライバーが普段走るルートで具体的なポイントをイメージできるか、自分ごと化させる安全運転指導が求められます。社内で起きているヒヤリハットを共有するなど、身近な例は自分ごと化に効果的です。
これら２つの指導法を実践するため最適なツールとなるのが、「クラウド型の通信型ドライブレコーダー」です。通信型ドライブレコーダーを活用することで、運転の傾向や癖などを見える化し、走行ルートと危険挙動を対応させた形での記録が可能になります。
パイオニアが提供するクラウド型の通信型ドライブレコーダー「ビークルアシスト」（https://mobility-service.pioneer.jp/recorder/tvrc-dh500-fc_tvrc-dh500-rc_tmx-dm02-va/）では、社用車の危険挙動を検知し、その場でドライバーに対して音声による警告を行います。例えば、急加減速や急ハンドルといった挙動に対して、その場で指摘されるからこそ、ドライバー自身が日々学習を重ねることが可能になります。
加えて、危険運転の履歴はすぐにクラウドにアップロードされるため、安全運転管理者は危険挙動の発生箇所や内容をリアルタイムで把握することができます。ドライバーごとのレポートも毎月、自動で作成されるため、それらを活用して一歩踏み込んだ具体的な安全運転指導を行うこともできます。
もちろん、法律の改正や重大事故の発生を共有する等、情報を一律に伝える上では集合研修が有効といえます。だからこそ、複数の手法をうまく使い分け、目的に応じて最適な指導法を検討していきましょう。