業務で使用する車や運転する従業員の安全を確保し、思わぬ事故から守るためにドライブレコーダーを導入する企業が増えています。ドライブレコーダーは事故発生時の映像や音声を記録するだけでなく、GPS機能や安全運転の補助機能など、種類によってさまざまな機能が搭載されています。なかでも法人向けのドライブレコーダーでは、車両管理や事故防止に役立つ機能を多く搭載している通信型ドライブレコーダーが注目されています。そこで、本記事では企業が通信型ドライブレコーダーを導入するメリットについて詳しく解説します。
1-1.未然に事故を防止できる
1-2.クラウド上へ自動的にデータが保存される
1-3.即座にデータを確認できる
1-4.ビッグデータを活用して運転診断できる
1-5.安全運転への意識を向上させられる
1-6.レコーダーによっては救助要請できる
2-1.通信費が必要になる
2-2.通信トラブルが発生することがある
2-3.緊急通報機能が不要な場合がある
2-4.作動電圧に注意する必要がある
3-1.なんのためにドライブレコーダーを導入するのか
3-2.データの取り出し制限が搭載されているか
3-3.通信機能が搭載されているか
3-4.解像度が高いドライブレコーダーか
3-5.フレームレートは大きいか
一般的なドライブレコーダーといえばＳＤカード内蔵型のドライブレコーダーですが、最近は携帯電話と同じくSIMカードを内蔵した通信型ドライブレコーダーも法人向けとして普及しています。通信型ドライブレコーダーは、通信をしないSD内蔵型と比べて企業にとって便利な機能が多く、事故削減や効率的な車両管理などさまざまなメリットがあります。具体的な通信型ドライブレコーダーを導入するメリットとしては、以下のことが挙げられます。
一般的なドライブレコーダーは、事故が起きた際に事故の原因や証拠を追及するために設置されていることがほとんどで、事故を予防するという観点では充分な機能が備わっていないものも多くあります。その点、通信のドライブレコーダーなら走行状況をリアルタイムで把握し、搭載機能を活用することで事故防止や安全運転への取り組みを強化できます。通信型ドライブレコーダーの具体的な搭載機能としては、あおり運転の検知機能やわき見運転などの危険挙動の検知機能、速度超過記録機能などが挙げられます。
これらの機能によって検知された記録は、すべてクラウド上で車両管理者のもとへリアルタイムで送信されるため、危険運転をしているドライバーに注意喚起をするなど、安全運転指導に役立てることができます。
また、急ブレーキなどの運転データから事故を予測し、走行ルートのなかでとくに注意が必要な場所を共有することも可能になるため、安全運転への意識向上として活用することもできます。
通信型ドライブレコーダーとは名前のとおり通信機能をもつドライブレコーダーで、走行中の運転データは自動的にクラウド上へ保存されるシステムとなっています。保存された走行データや搭載機能によってイベント記録されたデータなどは、ドライブレコーダーのメーカーが用意したサーバーを経由し、車両管理者のもとで一括管理できるようになります。SDカード内蔵型であれば、必要に応じて都度車両からSDカードを取り出し映像を確認する手間がかかってしまいますが、通信型ならこのような手間をかける必要がないため、効率的に車両管理を行うことができます。
自動的に保存された走行データなどはすべてクラウド上に保存されるため、車両管理者は社内にいながらドライブレコーダーが設置された車両の走行データを簡単に確認できます。また、専用アプリと連携したモデルであれば、社外に出ているときや移動中であってもGPS機能によって車両の走行位置をリアルタイムで取得したり、車両の稼働状況を確認したりすることも可能になります。そのため、緊急時に社用車を急ぎ配車したい場合などにも、管理している車両の現在位置から最短距離にいる車両を確認でき、トラブルにすぐさま対応できるメリットがあります。
通信型ドライブレコーダーなら、送信された膨大なデータと搭乗している運転者を関連づけることによって、各ドライバーごとの運転技術を解析し個別に運転診断を作成することもできるようになります。AI機能が搭載されているものであれば、目線の動きからわき見運転や居眠り運転などの危険な挙動もデータとして反映できるため、客観的事実に基づいた安全運転指導を通し、事故防止につなげることも可能になります。
ドライブレコーダーから取得した走行データをもとに、事ゆえにつながりそうな危険運転をしているドライバーを割り出すことで、必要に応じて個別指導に役立てられる点も通信のメリットです。急ブレーキや急加速、前方車両への接近などをはじめ、自分では気づかないような運転の癖も通信型ドライブレコーダーなら客観的な視点で確認できるため、安全運転への意識向上に大きく役立ちます。
参考記事：ドライブレコーダーを営業車に搭載すべき？メリット・デメリットを解説 ｜お役立ち情報｜パイオニア株式会社 (pioneer.jp)
通信型ドライブレコーダーの種類によっては、通信機能を用いて緊急時に通報が行えるものもあります。このような緊急通報ができるタイプのドライブレコーダーでは、事故やトラブルが起きた際に警察への通報や救急車両の手配を、ボタンひとつで行うことができます。また、パンクやガス欠などが起きた際にも、通信機能を用いてロードサービスを呼ぶことも可能なため、不測の事態に備えて便利な機能となっています。
通信型ドライブレコーダーは法人用ドライブレコーダーとして導入するメリットが多く、多くの企業において普及が進んでいます。しかしその一方で、通信型ドライブレコーダーには導入する際にデメリットとなる点も少なからずあります。具体的なデメリットとして挙げられる点は以下となります。
通信型ドライブレコーダーは、車両の走行データや衝突などのイベントを自動記録しクラウド上に送信するシステムとなるため、導入にあたっては通信費が発生することがデメリットのひとつです。社用車の管理はできるだけ少ない経費で行いたいと考える企業にとっては、一般的なドライブレコーダーよりも費用が高くつきやすいため、導入に際して後ろ向きになりやすい点といえます。
携帯電話やパソコンなどを使用しているときに通信トラブルが発生することがあるように、通信型ドライブレコーダーでも同様なことが発生する可能性はあります。とくに、大規模な災害が起きたときや電波状況の悪い場所などでは通信トラブルが発生しやすくなります。また、最新の新型車には予防安全装置やレーダーを搭載しているものも多く、これらの機能にドライブレコーダーの通信のノイズが反応してしまうこともあります。その場合、車載カメラやレーダーに異常が検知されてしまう場合もあるため、通信型ドライブレコーダーを設置する際には車載装置との兼ね合いに注意が必要です。
高性能な通信型ドライブレコーダーが増えているなか、緊急時の通報システムを搭載しているタイプは高齢ドライバーなどにとって安心な機能となります。しかしその一方で、車両そのものに標準装備として緊急通報システムが付帯されているケースもあり、同じ機能は二つもいらないと思われることもあります。
ただし、車両に付帯されている緊急通報機能とドライブレコーダーの緊急通報機能には通報先などに違いがみられる場合もあるため、導入する際には内容を比較・確認することがデメリット解消のポイントといえます。
個人向けのドライブレコーダーの作動電圧は12V専用がほとんどですが、業務用ドライブレコーダーは車両の大きさに対して12Vと24Vもしくは両方に対応したものがあります。そのため、通信型ドライブレコーダーを導入する際には作動電圧に注意する必要があります。誤って取り付けたい車両に対応しない作動電圧のドライブレコーダーを選んでしまった場合、導入にかかった費用が無駄になりデメリットとなってしまいます。
法人向け通信型ドライブレコーダーはさまざまな種類の製品があり、導入を検討する際にどの製品がよいのか選びきれない方もいるかもしれません。そこで、以下では法人向け通信型ドライブレコーダーを選ぶ際のポイントについてご紹介します。
通信型ドライブレコーダーは事故の映像を記録するだけでなく、安全運転補助機能や後続車接近検知機能、AI機能など、種類によってさまざまな機能が搭載されており、目的によっては必要のない機能もあります。そのためドライブレコーダーを選ぶ際は、なぜドライブレコーダーを導入するのかという目的を明確にすることが大事です。
導入目的を明確にすることで、事故削減や安全運転への意識向上が目的とするなら安全運転支援や補助機能が備わったタイプ、コストを抑えて必要最低限の機能のみを目的とするなら標準機能が備わった安価なタイプというように、製品を選びやすくなります。目的に合わせて重視したいポイントを押さえながら選ぶようにすれば、失敗することはありません。
一般的なドライブレコーダーはSDカードが内蔵されており、事故の記録や走行中の映像を確認する際には誰でも取り出しができる仕様となっています。しかし、業務用として使用する場合、誰でも取り出しができてしまうと映像記録を不正に削除されてしまう可能性があり、業務用としてはふさわしくありません。一方で、業務用のドライブレコーダーは決められた管理者しかSDカードを取り出せない仕様となっており、不正に映像を削除されてしまうといったリスクを回避できます。
法人向けの通信型ドライブレコーダーではこのような仕様のものが大半を占めていますが、一般用に普及しているタイプを選ぶ際はデータの取り出し制限機能がないこともあるため、よく確認しておきたいポイントです。
業務用ドライブレコーダーには通勤機能なしと通信機能ありのタイプがあるため、通信型ドライブレコーダーの導入を検討している場合は通信機能がきちんと搭載されているかという点をしっかり確認するようにしましょう。当然ながら、通信機能がついていないものを選んでしまうとクラウド上にてデータ取得ができなくなってしまうため、車両管理業務の効率化を目的としている場合はとくに気を付けたいポイントといえます。
ドライブレコーダーの基本性能として録画機能がありますが、製品によっては解像度が低いものもあり、事故が起きた際に記録映像の画質が悪く、前方車両のナンバーが読み取れないなど証拠不充分となってしまう場合があります。そのため、業務用として通信型ドライブレコーダーを導入する際は、解像度が高いドライブレコーダーかどうかをよく見極めて選ぶことが大事です。一般的にドライブレコーダーで高解像度といわれる画素数は200万画素ですが、それ以上のものになるとさらに細かな情報も読み取ることができるでしょう。
ドライブレコーダーの性能の決め手となるのが、解像度とフレームレートです。解像度については上述したとおりですが、フレームレートとは一定時間に何コマの映像を撮影できるかという意味を現しており、フレームレートが大きければ大きいほど高性能なドライブレコーダーとなります。ただし、フレームレートが大きいとそのぶん保存容量も大きくなるので注意が必要です。事故発生時の証拠として一連の動きをしっかり把握したい場合は、24〜30FPS程度のものを選ぶと安心でしょう。
企業が管理する車両に通信型ドライブレコーダーを設置することで、従業員による事故防止と安全運転への意識向上、車両管理の負担軽減と効率化アップ、走行データをリアルタイムで取得し運転指導に役立てられるなど、多くのメリットに期待ができます。とくに、多数の社用車を管理する企業においては、すべての車両をクラウド上で一括管理できる点は大幅な業務効率化につながり、テレマティクスサービスと連携させれば日報作成や出退勤管理なども簡単に行えるようになるでしょう。
通信型ドライブレコーダーを導入する際に必要以上の多機能タイプを用意する必要はありませんが、導入する目的に応じて便利な機能を選ぶことで失敗のない購入につながります。
ドライブレコーダーはいまや企業と従業員の安全を守るうえで必要不可欠な車載機器ですから、まだ設置していないという企業はぜひ設置を検討してみてはいかがでしょうか。
パイオニアでは、法人向けの通信型ドライブレコーダーをラインアップ展開しています。車両管理システムVehicle Assistと連携し事故削減・車両管理業務の効率化・営業生産性の向上をサポートします。
詳しくは下記ページやカタログをご覧ください。
パイオニアの通信型ドライブレコーダーのカタログを
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